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大切なお子さんの「教育資金」はどれで準備するのがいい?

コラム

2022.08.07

こんにちは。「子育て×お金」のレッスン 子どもたちの未来を豊かにするお手伝いのfamiliar´sです。
今回は、子どもが生まれると、誰もが考える教育資金。

皆さん いくら準備するの?教育資金ってどうやって貯めるの?という疑問を一緒に考えてみましょう。

はじめに

可愛い我が子の夢を叶えてあげたい。
やりたい事をさせてあげたい。
習い事や将来の大学の費用も十分準備してあげたい。

そんなパパ・ママが可愛い我が子の将来への準備として、これまで使ってきた積み立て商品は、「学資保険」が一般的でした。
近年は、金融商品の多様化でこの「教育資金」も色々な商品で貯める方が増えてきています。

一般的に、私立大学では1000万円ほど必要になるというデータがあります。
となると、実際には200万じゃ足りない。
せめて、300万から500万円くらい貯めておきたいところ。

では、教育資金は何で準備するのが1番いいのでしょうか。

結論から言いますと、それぞれの家庭環境によって大きく違ってきます。

なので、商品の特性も含めて比較してみます。

教育費はいくらかかるの?

大学生にかかる教育費は、国公立か私立か、自宅通学か下宿かなどによって大きな差がありますが、
国立大学で自宅通学の場合の教育費は4年間で平均約537万円ですが、下宿の場合は約835万円となっています。

私立文系の場合は、自宅通学で約698万円、下宿で約978万円、私立理系の場合は、自宅通学で約833万円、下宿で約1,114万円となっており、お子さんの選択にもよりますが、大学だけで1000万円を超えてしまうケースがあります。

※生命保険文化センターより
1.日本政策金融公庫「令和2年度教育費負担の実態調査結果」、文部科学省「私立大学等の平成30年度入学者に係る学生納付金等調査結果」、「文部科学省令」、日本学生支援機構「平成30年度学生生活調査結果」に基づく目安額で、エフピー教育出版が試算。
2.試算にあたっては、上記調査から受験関係費用、入学金、自宅外通学を始めるための費用(下宿の場合のみ)、年間の費用(授業料、生活費)を使用。
<セールス手帖社保険FPS研究所「ライフプランデータ集」/2021年版>

教育費を貯める ①「児童手当を定期預金で積み立てる」

「児童手当を定期預金で積み立てる」

児童手当は、0歳から中学校卒業までの児童を養育している方への手当です。
基本的な条件では、児童1人あたり月額で10,000円(3歳未満は15,000円)が支給されます。

(3年間×12か月×15000円)+(12年間×12か月×1万円)=198万円

このように児童手当を活用すると
0歳から15歳までの15年間で198万円を積み立てる事ができます。

ただし、ただ積立するだけでは198万円にしかならず、進路によっては物足りない金額となるかもしれません。

教育費を貯める ②「学資保険」

「学資保険」

学資保険は、子どもの教育資金を準備するための貯蓄型の保険です。
毎月決まった額の保険料を払うことで、教育資金が必要になるタイミングで進学祝金や満期保険金を受け取ることができます。

積立感覚で無理なく教育資金を準備することができます。

そして、保険ですので、この教育資金を積み立てている間に契約者に万が一のことがあった場合は、以後の保険料払込は免除となり、保障はそのまま継続されます。

万が一契約者が亡くなった場合にはその後積立をしなくても満期金が受け取れます。

こども保険という形の保険がありますが、これは学資保険とは違い、お子さんが病気・ケガをした場合に保障されます。
保障がいろいろとついているので、コストがかかりますので、受け取る金額が少し少なくなることもあります。
それを認識せずに加入している方も多く、加入の際は、満期がいつか、保障内容はどうなのかをしっかり確認しておきましょう。

教育費を貯める ③「ジュニアNISA(ニーサ)」

「ジュニアNISA(ニーサ)」

ジュニアNISA(ニーサ)は、2016年1月から口座開設の受付が開始された未成年者少額投資非課税制度の愛称です。
証券会社や銀行などの金融機関で、口座開設をして株式や投資信託等を購入すると、本来約20%の税率で課税される配当金や売買益等が、非課税になる制度です。

ジュニアNISA(ニーサ)での非課税投資枠は年間80万円で、非課税期間は最長5年間です。

税金が引かれないのはとても魅力的で利用している方も多いでしょう。

株式や投資信託での運用となるので、《増やす》ことが出来ます。

しかし、このジュニアNISA口座での投資可能期間は、2023年で終了しますので、そのあたりを考慮して上手に活用していきましょう。

教育費を貯める ④「外貨建て保険」

「外貨建て保険」

外貨建て保険は、養老保険、終身保険、年金保険などの保険料を米ドルや豪ドルなどの外貨で支払い、保険金や年金、解約返戻金を外貨または円に替えて受け取る保険です。

外貨建てにするメリットは、日本よりも金利が高い国の通貨の高金利で運用できることです。

保険ですので、契約者に万が一の時は死亡保険が支払われ、その保険金を残された子供の教育資金としても使えます。

外貨建て保険のデメリットとしては、死亡保障金額がドルでの保障なので、円に換算したときの保険金額は為替の影響を受けますので、注意が必要です。

教育費を貯める ⑤「変額保険」

「変額保険」

変額保険は、資産を株式や債券を中心に運用し、運用実績によって保険金や解約返戻金が増減する保険のことです。

変額保険のメリットは、株式相場が上昇すれば、株式で運用している変額保険の保険金額と解約金額は増える可能性があり、物価が上昇し、生活費が上がるときには、インフレに強いと言われています。
保険ですので、契約者に万が一の時は死亡保険金が出ますので、保険金は残された子供の教育資金に使えます。

デメリットとしては、必要なときに価格が下がってしまう可能性がありますので、理解しながら上手に活用したいですね。

まとめ

教育費の準備として、商品を5つあげてみましたが、価格が変動しないのは、「定期積立」「学資保険」のみです。
もちろん減らしたくないということで、手堅くいきたい気持ちもわかりますが、いくら必要かを考えてみると、全く増えないのもデメリットになる可能性があります。
金融の知識があれば、変動する商品のリスクを軽減でき、上手く活用することもできます。

収入がなかなか増えない状況において、児童手当はとてもありがたい制度です。
この児童手当をまるまる教育資金にあてたとしても、大学入学時には奨学金を借りなければならないご家庭も多いので、家計の見直しをしながら家計の安定を図るのもひとつです。

効率よく児童手当を利用しながら、大切なお子さんの教育費はしっかり準備してあげたいですね。



私たちfamiliar´sは、石川県金沢市でマネーコンサルタントとして、小学生以上の親子に向けたマネー教育、新社会人向け、シングル女性向けなど幅広い世代に向けて、初心者でもわかりやすいマネー教育を目指しています。

また、教育資金や老後資金の相談、NISA、iDeCoなど資産運用相談や、家計の見直し、ライフプランニングなと、金融リテラシーの向上のために、皆さ間の課題解決をサポートしております。

遠方の方には、オンラインでもセミナーや相談も行っておりますので、お気軽にご相談ください。
みなさんも私たちと一緒に豊かな未来を目指していきましょう。

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